チュチェ

    経済において自立するというのは、すなわち自立的民族経済を建設するということである。すなわち、独り立ちできる経済、他国に従属せず自国人民に奉仕し、自力で発展する経済を建設することを意味する。

    金正日総書記は次のように述べている。

    「自立的民族経済を建設するというのは、他国に従属せず独り立ちできる経済、自国人民に奉仕し、自国の資源と人民の力によって発展する経済を建設することを意味します。」

    生活のなかで借金をすると気が小さくなるように、国の場合も経済的に他国に従属されると、自主権を行使できなくなる。とりわけ、かつて帝国主義者の支配と略奪によって経済技術的に立ち遅れた国は、帝国主義者の支配と従属から完全に脱するために、経済的自立の道に進むべきである。

    ひところ、大国主義者たちは朝鮮を「コメコン」に引き入れようとした。

    「コメコン」は、一部の東欧社会主義諸国が第2次世界大戦後、破壊された経済を復旧しアメリカの経済封鎖政策に対処して、1949年1月に発足させた社会主義諸国間の経済協力機構であった。

    しかし現代修正主義者たちは「コメコン」を、他国を経済的に支配し政治的に従属させる道具にしようと「国際分業」を提唱し、国別に生産を専門化することを求めた。たとえば、野菜の栽培がよくできる国は野菜業を専門化して野菜を他国に輸出し、その代わり必要な機械を輸入して使うということである。現代修正主義者たちは無尽蔵な鉄鉱石を狙って、朝鮮を「コメコン」に加入させた後、安価で鉄鉱石を買い入れ機械製品などを高価で売りつけようとしたのである。

    金日成主席は、わが国に機械工業がない状況下で国際分業に参加するならば、「コメコン」の加入国などに原料ぐらいを供給しなければならないことになる、するとわれわれには空っぽの洞窟しか残らざるを得なくなり、いつも他国に物乞いをしなければならなくなるといわれ、自立的民族経済建設路線を確固と堅持するようにした。

    そこで朝鮮人民は、大国主義者からの「コメコン」への加入圧力に耐えて最後まで加入せず、自立的民族経済建設路線を一貫して貫徹し、自力で動き、多方面的で総合的に発展した強力な自立的民族経済を建設することができた。

    歴史的経験は経済で自立してこそ、自主権を固守し国と民族の富強繁栄をなしとげることができることを示している。

    経済的自立の原則で自立的民族経済を建設するためには、自力で革命を最後までおこなう革命精神であり闘争原則である、自力更生の原則を堅持し経済を多方面的に、総合的に建設し発展させなければならない。また、自立的民族経済を建設するうえで経済を近代的技術で装備し、民族技術人材を多く育成し自国の原料、燃料基地をしっかりと備えることが重要である。